2011年は歴史上に残る災害の多い年でした。
　2012年、私たちの社会環境は震災復興対策・エネルギー対策・雇用対策・年金対策等、先送りできない課題が山積しています。そのため、私たちは、増税の波を上手に乗り切る対策が急務です。
　 12月10日に決定した2012年税制改正大綱では、省エネ住宅の普及を後押しする税の軽減措置が目立ちます。
　 このコラムを読んでいる皆さん、省エネ住宅は家計の固定費を減らす先行投資です。長く住めば住むほど生涯消費が少なくて済むのです。
　2012年は「省エネ」・「創エネ」・「蓄エネ」が住まいづくりのキーワードです。
　展示場に行ってみてください。新しいヒントが見つかります。